おすすめ投資信託　国内リートクラス

国内リートとは

リートとは、オフィスビルや商業施設、物流倉庫やホテルなどの不動産を投資対象とした金融商品です。

不動産のみを所有している法人（会社のようなモノ）への出資証券（株式のようなモノ）を証券取引所で売買できるようにし、出資者へ不動産の家賃収入などの運用益を還元する仕組みになっています。

リート（REIT）は、アメリカ発祥の金融商品で「Real Estate Investment Trust」の頭文字をとった呼称で、日本では2001年から証券取引所で売買されており、J-REITと呼ばれています。

取引所に上場されている個別のJリートを投資対象としているのが、投資信託の国内リートクラスです。

国内リートの特徴

東証1部の配当金利回りが2020年1月時点で約1.8％なのに対し、リートの分配金利回りは3.4％です。

リートは利益の9割超を出資者へ分配すると、税制優遇が受けられるため分配金利回りが比較的高めです。

リートでは、投資対象の不動産を購入するにあたって、借り入れを行うのが一般的です。

一般社団法人不動産証券化協会が発表している統計データでは、平均すると不動産の購入額の約44.2％が借入金で、残りの約55％が投資家からの出資金です。

金利が上昇している時は、利息の支払額が増加するため分配金が減少したり様々な影響を受けます。

現物資産である不動産に投資しているため、地震や災害などの天変地異が発生し不動産が毀損した場合には、評価額が大きく下がり、分配金も下がる可能性があります。

リートの価格と株価は別々の動きをします。

そのため、株式と組合せることで高い利回りを得ながら、多少の分散効果が期待できポートフォリ全体のリスクが軽減できます。

リートは歴史が浅い金融商品であるため、過去の経験則から今後の値動きが予測しにくいです。

株価指数の代表であるNYダウは1896年から始まっており、100年以上の歴史があります。

ブラック・マンデーやリーマン・ショックといった大暴落を乗り越え、上昇を続けており、今後も世界経済の発展とともに上昇を続けると思われます。

一方でリートは米国でも60年、日本にいたっては19年の歴史しかありません。

投資対象として信頼は、株式に比べ劣ってしまいます。

資産形成のコアとなる資産は株式です。

それは、時価総額の観点からも投資対象としての歴史から私はそのように思います。

しかし、ポートフォリに国内リートを組入れることによって、株式とバラバラな値動きをするため、多少のリスク軽減効果と利回りの上昇が期待できるため、私は国内リートの投資信託を購入しています。

皆さまもいかがでしょうか。